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組織の発達段階を踏まえた、適切な評価制度の設計に繋げる
360度評価とは？
360度評価とは、評価手法の1つである。
社員の評価を上司からだけでなく、同僚や部下、他部署の社員など、仕事上で関わりを持つ様々な立場の社員が多面的な視点から行う評価制度であり、多面評価とも呼ばれる。
360度評価の最大の特徴は、複数の視点や様々な立場から評価を受けられることにある。
通常の人事評価では上司からの一方向的な評価であるが、360度評価ではより客観性をもって評価することができる。
360度評価は評価の納得感を向上を目的に導入されるケースもあるが、近年多様な働き方が増加していることも導入要因の一つと考えられる。
リモートワークやフレックス勤務など、上司と部下が常に同じ空間で働くことが前提ではなくなったため、上司からの一方的な視点では適切な評価を付けることが難しくなりつつある。
本コラムでは、適切な評価制度を導入するための一助として、360度評価のメリット・デメリットを解説する。
360度評価のメリット・デメリット
360度評価のメリット・デメリットはそれぞれ以下が挙げられる。
【メリット】
（１） 納得性の向上
上司よりも身近な社員・複数の社員から評価を受けることで、納得感のある評価が得られる。
※ただし、評価者が正しい観点で評価を行うことが前提
（２）多面的な視点からの評価
上司以外を含めた多面的な視点からの評価が得られるため、上司視点では見えていなかった被評価者の行動まで評価することができる。これにより今まで気がつかなかった多くの気づきを得られ、被評価者の成長に繋がる。
（３）評価者の成長
一般的に評価は管理監督者が行うことが多いが、360度評価では立場に関係なく評価を行うため、年次の若いうちから評価者としての目線を養うことができる。
それにより、会社に対する理解度向上や、客観的目線で自身を振り返ることにも繋がる。
【デメリット】
（１） 正しい評価結果を得られない可能性
評価をする相手への忖度や馴れ合い、評価能力不足、評価制度への理解不足により、正しい評価結果を得られない可能性がある。
（２） 教育の質、心理的安全性の低下の可能性
周囲の社員が自身の評価者となるため、必要以上に周りの目を気にするが故に適切な指導を行うことができない可能性や、心理的安全性が低下する可能性があり、結果的に人気投票に近い評価になるケースも多い。
（３） 運用の手間
全社員が評価者となるため、評価プロセスの増加や集計に時間を要する。
上記を踏まえ、360度評価はすべての企業への導入が適しているわけではなく、組織の発達段階（心理的安全性の高さ、評価リテラシーの高さ）や評価の目的に応じて検討することを推奨する。
360度評価を導入する際のポイント
360度評価を導入するにあたり、以下のポイントを押さえていただきたい。
（１）導入目的の明確化
評価に多面的な評価を含めたい、評価の納得性を高めたい、社員の成長を促したいなど、目的は様々だ。
目的によっては、評価結果を直接的な評価に反映せずに、自己成長を促すツールとして活用するケースもある。
また、心理的安全性を配慮し匿名評価を行う場合もあるなど、目的を踏まえた柔軟な導入が求められる。
（２）導入理由を社員へ伝える
社員に対して、360度評価を導入する理由を明確に伝えることが重要である。
導入の目的・意義を共有することで、社員の理解と協力を得やすくなることに加え、評価に対するモチベーション向上にも期待できる。
（３）評価者への研修
評価基準を合わせるために、評価者への研修が必須だ。
評価者が共通の基準を持つことで、評価の一貫性と客観性が保たれ、評価結果の納得度向上や、評価者の成長に繋がる。
納得度の高い評価や評価者の成長が、更に効果の高い評価運用に繋がり、良い循環が生まれることが期待できる。
まとめ
360度評価は、多面的な視点から評価をすることで、評価の納得性を高める効果がある。
しかし、適切な運用には評価者研修が必要不可欠であり、導入には注意が必要である。組織の発達段階に合わせて適切な評価方法を検討し、もし360度評価を導入するのであれば、十分な評価者研修を実施することをセットで検討いただきたい。
また、必ずしも人事評価制度の一部として導入するのではなく、人材育成の一環として実施するのも一つである。
実際に処遇の見直しとは切り離し、役職者の働きぶりの現状把握のために実施しているケースも多い。
前述するようにまずは何のために実施するのか、何を知りたいのかなどコンセプトを明確にした上で検討を進め、
上司・部下・周囲の社員との軋轢を生まないために慎重に進めていただきたい。
この課題を解決したコンサルタント
タナベコンサルティング
HRコンサルティング事業部
チーフコンサルタント山本 幸生
- 主な実績
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- 人事制度再構築コンサルティング（小売業、冠婚葬祭業、卸売業、製造業 など）
- 採用コンサルティング（インフラ業 など）
- 幹部人材育成支援コンサルティング（製造業 など）
- 管理職人材育成研修、新入社員教育研修（製造業、小売業、卸売業 など）
