教育体系構築・人材育成体系構築コンサルティング
主体的に学べる教育制度を設計
人材育成方針および人事制度との連動性を図りながら、
各階層・各等級別に必要な教育・育成内容を整理・明確化させ、最適な能力開発機会を提供するための体系を構築します。
経営者・人事責任者の方人材育成・社員教育・教育制度で
こんなお悩みありませんか?
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- 人事制度をベースとした
教育制度を再構築したい - 人事制度と教育制度・教育体系の連携がうまく取れず、社員のスキルアップにつながらない。
また人材育成計画の作成や、それに基づく評価制度の設定などができておらず、既存の制度にあった教育制度の構築を検討している。
- 人事制度をベースとした
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- 組織拡大に伴い、
教育制度の整備を検討している - 組織が拡大するにつれ、新たな人材をいかに育成し、組織全体のパフォーマンスを向上させるかに課題を感じており、現在の教育制度だと、社員のスキルアップやキャリア形成が難しくなると感じている。
- 組織拡大に伴い、
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- 従業員が主体的に学べる
環境を作りたい - 従業員のスキルアップを目的とした、自発的な学習意欲を引き出す環境を作りたいが、自己啓発の機会が少なく、また学ぶ意義を感じられないという課題があり、従業員のモチベーションが低下している。
- 従業員が主体的に学べる
そのお悩み、
タナベコンサルティングが解決します。
タナベコンサルティングの教育体系構築・人材育成体系構築コンサルティングとは
タナベコンサルティングの教育体系構築・人材育成体系構築コンサルティングでは、下記の3点を主軸に置き、構築を支援しています。
- ①貴社のミッション・経営課題に即した人材育成方針の策定
- ②求める人物像(コンピテンシーモデル)の設計と、これに紐づく階層・職種毎の習得スキルの体系化
- ③キャリアパスを明示し、社員が主体的に目指す姿に向かって学べる土壌づくり
また、人材育成方針および人事制度との連動性を図りながら、各階層・各等級別に必要な教育・育成内容を整理・明確化させ、最適な能力開発機会を提供するための体系を構築します。
教育体系を構築する6つの要素
人材育成方針(教育方針)および、人事制度との連動性を図りながら、
各階層・各等級別に必要な教育・育成内容を整理・明確化させ、最適な能力開発機会を提供するための体系を構築します。
1 | 人材育成方針(教育方針) | 企業の教育に関する考え方、目的や目標を定めたもの。 目先の施策ではなく「中長期的な指針」としての活用すべく、 「あるべき姿」からのバックキャストで策定することがポイント。 |
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2 | 求める人材像(人材指針) | 企業が社員に期待している人材指針であり、全社員共通の人材像や階層毎の期待人材像を示したもの。 特に定性・定量の両面を明確にすることがポイント。 |
3 | 階層別に求められる知識・スキル | 階層区分毎に期待している役割や発揮してほしい能力を明確にしたもの。 「求める人材像」と「現場の実態(課題)」を掛け合わせた上で策定することがポイント。 |
4 | 教育体系内容 | 教育体系図の具体的内容が分かるように、テーマ・対象・内容・教育方法・実施時期等を整理したものであり、 教育計画を立てるベースとなるもの。 |
5 | 教育体系図 | どの階層・職能に、どのような教育方法・内容の教育を、いつ実施するのかについての全体像を図示したもの。 企業の方針によって独自のフレームを設計される。 |
6 | 教育計画書 | 教育体系に基づき、教育を実施するための実施計画書。 集合教育の全体計画や自己啓発支援策、OJTの推進支援策が盛り込まれ、 内容・対象・実施時期・予算等を明記されているもの。 |
教育制度の在り方
人材育成の「背骨」となる人事戦略を基に、企業の業界特性や実態に即した教育制度を構築する必要があります。
また評価制度や賃金制度などの各種制度・施策の連動性が重要です。
OUTLINE教育体系構築・人材育成体系構築コンサルティングのサービス概要
教育体系構築・人材育成体系構築コンサルティングの全体像です。
フェーズ1 現状認識・実態調査、フェーズ2 教育体系の全体設計の2つのフェーズに分けて実施いたします。
SCHEDULE教育体系構築・人材育成体系構築コンサルティングのスケジュール
2つのフェーズに分けて、計5ヶ月間のコンサルティング期間で進めてまいります。
項目 | 内容 | 〇月 | 〇月 | 〇月 | 〇月 | 〇月 | |
---|---|---|---|---|---|---|---|
PhaseⅠ | 現状認識・実態調査 | 1.経営システム分析 | ● | ● | |||
2.人事・教育制度分析 | ● | ● | |||||
3.組織・人材分析(ヒアリング含む) | ● | ● | |||||
4.業務分析 | ● | ● | |||||
5.生産性分析 | ● | ● | |||||
PhaseⅡ | 教育体系の全体設計 人材バックボーンシステムの設計 |
1.人材育成における重点課題の整理 | ● | ||||
2.成長ステップイメージの設計 | ● | ||||||
3.教育体系内容の設計 | ● | ● | ● | ||||
4.教育体系図の作成 | ● | ● | |||||
5.年度教育計画への落とし込み | ● | ||||||
各種報告会 | ● | ● |
Phase1現状認識・実態調査
タナベコンサルティングが主体となり、貴社の現状を分析
(1)貴社資料の分析
(2)貴社メンバーへのヒアリング
(3)タナベコンサルティングノウハウ・データ活用による分析
(4)各種外部データの分析
01
①人材育成を「単独」で実施するのではなく、経営諸施策や人事諸制度との連動性を持たせた上で
トータルシステムとして体系化することを目的に貴社の現状を多角的に分析。
各種制度の概要および運用状況の実態把握に加え、経営理念・ビジョンとの
紐づき人事諸施策(評価/賃金/昇格等)との連動性を調査。
一人当たりの生産性分析や業務フロー分析の実施により、貴社業務特性を踏まえた分析を実施。
02
①経営トップ、人材育成責任者、現場担当者へのヒアリングを通して人材育成の課題や教育課題を明確化。
現場の教育ニーズを丁寧に抽出し、経営サイドからの一方通行にならない教育体系の構築を実現。
Phase2教育体系の全体設計
タナベコンサルティングと貴社メンバー共同でプロジェクトを進行
(1)現状認識を踏まえ、ディスカッションを通じて貴社における「あるべき人材像」や「成長ストーリー」を具現化
01
①体系化に向けた1stステップとして、貴社の求める人材像を明確化。
大きく全社共通・階層別・職種別の観点から設定。
Ex)
職位別:部長・次長・課長・係長・主任・一般職
職種別:営業・製造・開発・管理 etc...
②上記実現に必要な必要知識・スキル・資格等を棚卸しし、
理想と現実のギャップから教育課題を明確化。
02
①貴社社員として期待される成長ステップを明確にし、
【何を・どのタイミングで・誰に】習得させるかなどを検討。
→ 経営理念・方針との整合性を取りつつ、貴社教育のコンセプト、重点の置きどころを明確化。
03
①ポイント1、2で検討された内容の具現化に向け、
それぞれ階層・職能毎に必要な教育テーマや目的を整理。
目的に合わせた学習方法・期間・講師の選定を実施し、実際のスケジュールへと落とし込み。
→一斉型/選抜型・対面/web・内製化/外部研修 etc...
タナベコンサルティングが選ばれる理由
理由01創業66年 これまで約17,000社以上の
豊富な経営コンサルティング実績
1957年に「会社を救う」ことを使命とし、「田辺経営相談所」を創業しました。「コンサルティング」という言葉が通用しなかった"モノ不足"の時代に、経営コンサルティングビジネスという"コト"の価値で、社会を救おうとしたその志こそが、タナベコンサルティンググループのルーツであり、原点です。「日本の経営コンサルティングのパイオニア」として、創業以来66年間で17,000社以上の経営コンサルティング実績を有しています。
事例を見る
理由02人事のプロフェッショナルと業界に精通した
コンサルタントがチームを組み、
高度なコンサルティングサービスを提供
タナベコンサルティングでは病院の診療科目のように、経営における高度な専門性を網羅し、組み合わせることで高度なコンサルティングサービスを提供できると考えています。
そのため、専門コンサルタントが顧客の課題に合わせた最適なチームを組成して、課題を解決する「チームコンサルティング」方式を採用しています。
人事領域×業界ごとに、専門知識を有したコンサルタントがチームを組成し、貴社の課題を解決するコンサルティングサービスを提供します。
理由03高度な専門性を有した
コンサルタント
ドメイン(業種・事業領域)・ファンクションの観点で、各分野に精通したコンサルタントが在籍しています。
コンサルタント(一部抜粋)
FAQよくある質問
- 対象外の業種・業界はありますか。
- 特にございません。業種・業態に合わせた専門チームが対応いたします。
- コンサルティングサービス導入前に相談することは可能でしょうか?
- 可能です。いつでもお気軽にご相談ください。専門コンサルタントがご相談に応じます。
- 教育体系構築・人材育成体系構築後のアフターフォローはあるのでしょうか?
- 教育制度の浸透・運用サポートや研修等の登壇もお受けしております。(別途要相談)
- 教育体系の構築以外にも、人事制度全般のコンサルティングの実施は可能でしょうか?
- 等級制度、評価制度、賃金制度にはじまり、シニア(定年延長)制度まで幅広く対応可能です。
- 教育体系の構築のみをご対応いただくことは可能でしょうか?
- 可能です。運用を見据えてご一緒に構築させていただきます。
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- 人材価値と企業価値を繋げる人的資本経営の推進
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