教育体系構築・人材育成体系構築コンサルティング

人事制度と連動した教育体系・人材育成体系を構築し
主体的に学べる教育制度を設計

人材育成方針および人事制度との連動性を図りながら、各階層・各等級別に必要な教育・育成内容を整理・明確化させ、
最適な能力開発機会を提供するための教育体系を構築し、社員のスキル向上と組織力強化を実現します。

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経営者・人事責任者の方人材育成・社員教育・教育制度で
こんなお悩みありませんか？

人事制度をベースとした
教育制度・教育体系を
再構築したい

人事制度と教育制度・教育体系の連携がうまく取れず、社員のスキルアップや組織力強化につながらない。
また人材育成体系の作成や、それに基づく評価制度の設定などができておらず、既存の制度にあった教育制度・教育体系の再構築を検討している。
組織拡大に伴い、
教育制度の整備を検討している

組織が拡大するにつれ、新たな人材をいかに育成し、組織全体のパフォーマンスを向上させるかに課題を感じており、現在の教育制度だと、社員のスキルアップやキャリア形成が難しくなると感じている。
会社内の教育制度を体系化し、
従業員が主体的に学べる環境を
作りたい

従業員のスキルアップを目的とした、自発的な学習意欲を引き出す環境を作りたいが、自己啓発の機会が少なく、また学ぶ意義を感じられないという課題があり、従業員のモチベーションが低下しており、人材育成のイメージがつかない。

そのお悩み、
タナベコンサルティングが解決します。

タナベコンサルティングの教育体系構築・人材育成体系構築コンサルティングとは

タナベコンサルティングの教育体系構築・人材育成体系構築コンサルティングでは、下記の3点を主軸に置き、構築を支援しています。

①貴社のミッション・経営課題に即した教育制度・人材育成制度の策定
②求める人物像（コンピテンシーモデル）の設計と、これに紐づく階層・職種毎の習得スキル・人材育成イメージの構築
③キャリアパスを明示し、社員が主体的に目指す姿に向かって学べる土壌づくり

また、教育制度・人材育成制度および人事制度との連動性を図りながら、各階層・各等級別に必要な教育・人材育成内容を整理・明確化させ、最適な能力開発機会を提供するための教育体系を構築します。

教育体系を構築する6つの要素

人材育成方針（教育方針）および、人事制度との連動性を図りながら、
各階層・各等級別に必要な教育・育成内容を整理・明確化させ、最適な能力開発機会を提供するための体系を構築します。

1	人材育成方針（教育方針）	企業の教育に関する考え方、目的や目標を定めたもの。目先の施策ではなく「中長期的な指針」としての活用すべく、「あるべき姿」からのバックキャストで策定することがポイント。
2	求める人材像（人材指針）	企業が社員に期待している人材指針であり、全社員共通の人材像や階層毎の期待人材像を示したもの。特に定性・定量の両面を明確にすることがポイント。
3	階層別に求められる知識・スキル	階層区分毎に期待している役割や発揮してほしい能力を明確にしたもの。「求める人材像」と「現場の実態（課題）」を掛け合わせた上で策定することがポイント。
4	教育体系内容	教育体系図の具体的内容が分かるように、テーマ・対象・内容・教育方法・実施時期等を整理したものであり、教育計画を立てるベースとなるもの。
5	教育体系図	どの階層・職能に、どのような教育方法・内容の教育を、いつ実施するのかについての全体像を図示したもの。企業の方針によって独自のフレームを設計される。
6	教育計画書	教育体系に基づき、教育を実施するための実施計画書。集合教育の全体計画や自己啓発支援策、OJTの推進支援策が盛り込まれ、内容・対象・実施時期・予算等を明記されているもの。

教育体系を構築する目的

自社に適した教育体系を構築する目的は以下の3つが挙げられます。

①経営理念や経営戦略を理解・実行できる人材を育成する

自社の経営理念や経営戦略などを体系的に共有することが出来る教育体系構築は、自社の経営理念をベースに、時代や環境に合わせた経営戦略の実現を目指して作成されます。教育体系を構築し共有することで、経営理念や経営戦略への意識付けが可能となります。
自社のあり方や今後の展望を理解することで、社員全体が同じ理念や目的のもと、働くことが可能になります。

②教育内容を一律・可視化し、強固な社員教育制度を確立する

社員教育体系は、常に安定的であることが重要です。年度によって教育内容が大きく異なると求める人材を育成できません。
教育体系を構築し教育内容を一律にすることで、全社員に明確な基準をもって安定的な社員教育制度を確立することが出来ます。
これにより教育のばらつきを防ぎ、均質なスキルや知識を持った人材の育成が可能になります。

③研修内容の見直しが行いやすくなる

自社の社員に必要な教育や研修を教育体系に落とし込んで可視化することで、研修内容の見直しがスムーズになります。現状の研修内容が自社の目標達成に貢献しているか、あるいは目標達成に何が足りないかを把握することが出来ます。

教育体系とは？作成方法や再構築のポイントをまとめて紹介

教育制度の在り方

人材育成の「背骨」となる人事戦略を基に、企業の業界特性や実態に即した教育制度を構築する必要があります。
また評価制度や賃金制度などの各種制度・施策の連動性が重要です。

人材育成に重要となる
教育体系の構築ステップを解説

人材価値最大化に向けた「教育体系」の在り方

資料ダウンロード

教育体系づくりのステップから
社外セミナーの活用方法を解説

教育体系のつくり方の基本とポイント

資料ダウンロード

OUTLINE

教育体系構築・人材育成体系構築コンサルティングのサービス概要

教育体系構築・人材育成体系構築コンサルティングの全体像です。
フェーズ1 現状認識・実態調査、フェーズ2 教育体系の全体設計の2つのフェーズに分けて実施いたします。

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SCHEDULE

教育体系構築・人材育成体系構築コンサルティングのスケジュール

2つのフェーズに分けて、計5ヶ月間のコンサルティング期間で進めてまいります。

※横にスクロールしてご覧いただけます

項目		内容	〇月	〇月	〇月	〇月	〇月
PhaseⅠ	現状認識・実態調査	1．経営システム分析	●	●
		2．人事・教育制度分析	●	●
		3．組織・人材分析（ヒアリング含む）	●	●
		4．業務分析	●	●
		5．生産性分析	●	●
PhaseⅡ	教育体系の全体設計人材バックボーンシステムの設計	1．人材育成における重点課題の整理			●
		2．成長ステップイメージの設計			●
		3．教育体系内容の設計			●	●	●
		4．教育体系図の作成				●	●
		5．年度教育計画への落とし込み					●
各種報告会			●				●

Phase1

現状認識・実態調査

タナベコンサルティングが主体となり、貴社の現状を分析
（1）貴社資料の分析
（2）貴社メンバーへのヒアリング
（3）タナベコンサルティングノウハウ・データ活用による分析
（4）各種外部データの分析

POINT

人材のバックボーン分析

①人材育成を「単独」で実施するのではなく、経営諸施策や人事諸制度との連動性を持たせた上で
トータルシステムとして体系化することを目的に貴社の現状を多角的に分析。

各種制度の概要および運用状況の実態把握に加え、経営理念・ビジョンとの
紐づき人事諸施策(評価/賃金/昇格等)との連動性を調査。

一人当たりの生産性分析や業務フロー分析の実施により、貴社業務特性を踏まえた分析を実施。

POINT

ヒアリング分析

①経営トップ、人材育成責任者、現場担当者へのヒアリングを通して人材育成の課題や教育課題を明確化。
現場の教育ニーズを丁寧に抽出し、経営サイドからの一方通行にならない教育体系の構築を実現。

Phase2

教育体系の全体設計

タナベコンサルティングと貴社メンバー共同でプロジェクトを進行
（1）現状認識を踏まえ、ディスカッションを通じて貴社における「あるべき人材像」や「成長ストーリー」を具現化

POINT

人材育成における重点課題の整理

①体系化に向けた1stステップとして、貴社の求める人材像を明確化。
大きく全社共通・階層別・職種別の観点から設定。
Ex）
職位別：部長・次長・課長・係長・主任・一般職
職種別：営業・製造・開発・管理　etc...

②上記実現に必要な必要知識・スキル・資格等を棚卸しし、
理想と現実のギャップから教育課題を明確化。

POINT

成長ステップイメージの明確化

①貴社社員として期待される成長ステップを明確にし、
【何を・どのタイミングで・誰に】習得させるかなどを検討。

→ 経営理念・方針との整合性を取りつつ、貴社教育のコンセプト、重点の置きどころを明確化。

POINT

教育制度内容の設計

①ポイント1、2で検討された内容の具現化に向け、
それぞれ階層・職能毎に必要な教育テーマや目的を整理。
目的に合わせた学習方法・期間・講師の選定を実施し、実際のスケジュールへと落とし込み。

→一斉型/選抜型・対面/web・内製化/外部研修　etc...

経営にとって真に頼れるHRBPへの進化を実現

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タナベコンサルティングが
選ばれる理由

創業68年これまで約18,900社以上の
豊富な経営コンサルティング実績

1957年に「会社を救う」ことを使命とし、「田辺経営相談所」を創業しました。「コンサルティング」という言葉が通用しなかった"モノ不足"の時代に、経営コンサルティングビジネスという"コト"の価値で、社会を救おうとしたその志こそが、タナベコンサルティンググループのルーツであり、原点です。「日本の経営コンサルティングのパイオニア」として、創業以来68年間で18,900社以上の経営コンサルティング実績を有しています。事例を見る

人事のプロフェッショナルと業界に精通した
コンサルタントがチームを組み、
高度なコンサルティングサービスを提供

タナベコンサルティングでは病院の診療科目のように、経営における高度な専門性を網羅し、組み合わせることで高度なコンサルティングサービスを提供できると考えています。そのため、専門コンサルタントが顧客の課題に合わせた最適なチームを組成して、課題を解決する「チームコンサルティング」方式を採用しています。人事領域×業界ごとに、専門知識を有したコンサルタントがチームを組成し、貴社の課題を解決するコンサルティングサービスを提供します。