人事コラム
人事制度

人事評価シートの項目設定ガイド

正しい評価シートの設計・運用により、社員のパフォーマンスを最大化する

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人事評価シートの項目設定ガイド

企業の理念・ビジョン・戦略の実現に向けた人材育成の観点で
人事評価シートの設計・運用を行う

人事評価シートとは

人事評価シートとは

人事評価シートとは、構築した人事評価制度に基づいて企業が社員を評価するためのツールです。評価に必要な情報(役割・評価項目・評価基準など)が網羅的に記載されています。
これまではExcel等を活用し、自社で設計、運用することが多かったですが、最近ではHRテックを活用し設計・運用を行う企業も増えています。
人事評価シートを設計していない企業では、評価者は評価の基準がわからないため、主観で部下を評価することになります。部下にとっては、どこを見てどんな評価をされたのかがわからず、自分の伸ばす点、改善すべき点が分からず成長に繋がりません。
逆に人事評価シートを正しく設計・運用している企業では、評価者はシートの項目に沿って何を基準に評価すべきかがわかるため、客観的に公平な評価をすることができます。部下にとっても、自分に求められる行動・役割を把握し、自分の強みや改善点がわかるため、人材育成に繋がります。また、結果として組織の成長にも繋がります。

人事評価シート設計のポイント

人事評価シート設計のポイント

大前提として人事評価制度とは、賃金や賞与など処遇を決めるためだけの仕組みではなく、企業の理念・ビジョン・戦略の実現に向けた人材育成のための仕組みです。そのため、人事評価シートについても、企業の理念・ビジョン・戦略の実現に向けた人材育成の観点で設計する必要があります。
その上で以下のポイントをご確認ください。

■人事評価シートの基本項目

人事評価シートを設計するにあたり、記載すべき項目は以下の通りです。
⑴評価項目:等級や資格別の社員に求める姿やあるべき姿より評価したい項目や意識的に取り組む項目を記載します。
⑵評価ウエイト:評価項目ごとに評価点数の配分を記載します。等級や資格別に重要度の高い項目の点数を厚くすることで、求める行動・役割を明確化します。
⑶評価の着眼点:等級や資格別に評価する視点を明文化し、評価者による評価の観点がブレないように設計します。同じ等級にもかかわらず、評価する側の観点がバラバラの場合、評価に対する不公平感が強まります。それを防ぐために、基準を設けます。
⑷段階評価の基準:評価項目ごとに付ける点数の基準を設計します。5段階評価が一般的ですが、評価点数が中心である3点に集中することを防ぐために4段階評価にする場合もあります。
⑸評価ランク:評価結果を集計し、何点なら何評価という基準をつくり、評価ランクに落とし込みます。この評価ランクが賃金制度に反映させる評価結果となります。
⑹自由記述欄:等級や資格別に上記の内容に加え、自身の働きぶりを振り返るコメント欄を設けます。

人事評価シート設計時には、運用する際のことを考え、シンプルでわかりやすいデザインにすることが大事です。また、評価シートの書き方についてのマニュアルや記載例を用意することも正しい運用に繋がります。

人事評価シートの活かし方

人事評価シートの活かし方

人事評価シートを設計し、人材育成・企業の成長に繋げていくためには、適切な運用が欠かせません。
人事評価シートの活かし方を以下にお示しします。

1.評価面談の実施

評価結果を基に、上司と部下が面談を行います。評価期間における部下の活動内容についてフィードバックを実施し、活躍できた部分、今後伸ばしていく部分などを話し合います。これにより、部下は自らの強みや改善点を理解し、翌期の活躍に向けてアクションプランを考えることができます。
そのため人事評価シートでは自己評価と上司評価とのギャップが把握できるフォーマットになっていることが好ましいです。

2.評価者研修の実施

評価者研修とは、人事評価を担当する社員が、制度への理解を深め、評価スキルを習得することを目的とした研修のことです。
評価者に求められる役割は以下の3点です。
⑴人事制度に基づき、客観的・公平に評価を行うこと
⑵部下の能力向上を支援すること
⑶評価結果や実際の行動を記録すること
上記の役割を満たすことができる評価者研修を定期的に実施することにより、
評価スキルが向上し、組織全体の人事制度の運用に対する意識の醸成に繋がります。

まとめ

人事評価シートについて、設計と運用のポイントをご紹介してきました。
企業の理念・ビジョン・戦略の実現に向けた人材育成の観点で人事評価シートの設計・運用を行うことで、社員のパフォーマンスを最大化し、組織の成長を実現することが可能となります。
本コラムにより、評価シートを通じた社員のパフォーマンス最大化および、組織の成長に繋がれば幸いです。

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