人事コラム
エンゲージメント

企業が知っておくべきエンゲージメント向上施策

~社員の「働く満足度」の上昇だけでは「業績」は上がらない~

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企業が知っておくべきエンゲージメント向上施策

働き方の変化に合わせて必要なスキル・習得の仕方を見直し、
会社と社員の成長に繋げる

エンゲージメントとは

エンゲージメントとは

昨今、人事関連のキーワードとして「エンゲージメント」について耳にしない日はないほど注目を集めている。エンゲージメントとは、社員の会社や商品・サービスに対する愛着心や貢献意欲を表している。つまり、会社に満足しているかを示す一方通行の考え方ではなく、会社に愛着があり、会社とともに自身も成長し貢献していく考え方がエンゲージメントである。2023年より大手企業を中心に人的資本開示が義務化され、中堅・中小企業でも今後さらに注目度が増すと言える。本コラムでは、エンゲージメントの高い企業の特徴について紹介したい。

エンゲージメント向上が周囲に与える影響

エンゲージメントが高い社員を増やすことは、個人だけでなく周囲のメンバーに対しても良い影響を与えることにつながる。例えばエンゲージメントが高い社員は、自社の魅力を伝えるため、お客様とも真摯に向き合うことが多く、成功体験やスキルの向上にもつながりやすい。さらに自身の経験を周囲に教えることで、メンバーの能力向上にもつながる。その結果お客様から感謝され、業績の向上や自身の報酬につながり、さらに良い仕事をしようとモチベーションが高まる。このようにエンゲージメントが高い社員とそうでない社員で二極化するのではなく、高い社員が周囲のメンバーにも影響を与え、会社全体のエンゲージメントが自然と高まっていくという善循環が生まれるのである。

エンゲージメントを向上させるための仕組みづくり

エンゲージメントを向上させるための仕組みづくり

エンゲージメントを考える上で重要なことは「会社と社員との関係性」である。大手企業や知名度のある会社であればエンゲージメントが高いというわけではない。むしろ何も対策をせず放置すれば、「誰かがやるだろう」と受け身な社員ばかり増える可能性もある。理想的な関係とは、「この会社にいれば安泰」ではなく、「この会社の理念や考え方に共感できるから、自分はこの会社で頑張る」という関係性づくりにある。

エンゲージメントを高めるために、アセスメントを活用して課題に取り組むことも効果的である。アセスメントを活用することで、職種や年齢、勤続年数、階層ごとに傾向を把握することができる。自社のエンゲージメントが低い層と課題を可視化することで自社の取り組み課題が明確になる。
課題に対しては、本来あるべき姿から逆算して考え、改善に向けてのステップをいつまでに、だれが何をするのかまで考えることでエンゲージメント向上につなげていただきたい。

エンゲージメントを高める社員教育

また、エンゲージメントを高めるためには、「社員教育」も効果的である。社員教育を高める観点として「Want・Must・Can」の3つのポイントを押さえることが重要である。

Want:社員が「やりたいこと」であり、仕事観やキャリアビジョン、夢などが挙げられる。
Must:社員が「しなければならいこと」であり、会社が求めることである。会社の目標や役割責任が当てはまる。
Can:社員が「できること」であり、教育研修を通して能力開発を行うことができる。

この3つの要素が重なる部分を大きくすることで社員の「働きやすさ」と「やりがい」につながり、「働きがいのある」つまり、エンゲージメントの高い職場環境につながるのである。

エンゲージメントの高い企業の特徴

エンゲージメントの高い企業の特徴

エンゲージメントは一朝一夕で高まるものではない。エンゲージメントが高い企業の背景には会社の理念や創業者の想い、自社製品の魅力や社会への影響度、社員教育など様々である。一方でエンゲージメントの高い企業の共通点として上げられるのが、「お互いを賞賛する文化」である。成果を出した社員を賞賛する、朝礼でスピーチをした社員に拍手をする、チャレンジした社員を失敗しても褒めるなど、努力に対して金銭以外にも報いる仕組みや賞賛する文化が根付いていることで、社員のやる気を引き出しエンゲージメント向上に繋がっている。

さいごに

エンゲージメントを高める最大の目的は「業績」を向上させることである。社員がいかに満足しているか、居心地の良い環境を提供するのではなく、大切なのは社員が会社の考え方に共感し、一緒に成長に向かって進むことである。そのためにも経営理念や考え方を社員に浸透させていき、その考えに基づきチャレンジする環境を整え、頑張った社員が賞賛される仕組みづくりに注力していただきたい。

この課題を解決したコンサルタント

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