戦略人事を実現する人材戦略マップ（人材戦略俯瞰図）作成法

人材戦略マップとは、経営で実現したい成果と、その成果を支える人材・組織の打ち手を、因果関係で整理した図です。戦略人事とは、人事制度を運用するだけでなく、経営目標の達成に向けて人材施策を設計し、実行し、検証する考え方を指します。

戦略マップを作る目的は、施策の全体像を共有し、何に投資し、何を測定するかを明確にすることです。採用、配置、育成、評価、報酬、定着といった施策は、それぞれ単独で成果を生むわけではありません。たとえば、採用要件が曖昧なまま育成施策だけを強化しても、必要な能力の蓄積にはつながりにくくなります。逆に、求める人材像と配置方針、評価基準がつながっていれば、施策ごとの役割が見えやすくなります。マップ化することで、経営層、事業部門、人事部門の認識をそろえやすくなり、説明責任も果たしやすくなります。

また、部門ごとに別々の指標を追っている状態から、共通の到達点を起点に議論する状態へ切り替えやすくなります。人的資本に関する取り組みでは、情報収集と開示の整備、施策の改善、効果説明という段階が区別されます。戦略マップは、そのうち施策の改善と効果説明を支える土台として位置付けることが重要です。

作成の出発点は、経営理念、事業戦略、組織戦略の確認です。事業戦略とは、どの市場で、どの価値を、どのように提供するかを定める方針です。組織戦略とは、その方針を実行できる体制や役割分担を設計する考え方です。ここから逆算して、どの機能や職種が重要になるのか、どの場面で人材不足や技能継承の停滞といった人的リスクが生じるのかを整理します。人材戦略は言い換えると「事業継続性を担保するため、依存している人的資本から生じるリスク対応方針」とも言えます。

次に、人材ビジョンとして、上記で検討したリスクに対して、もしくは事業成長において、どのような行動や価値観を持つ人材を求めるのかを定めます。そのうえで、人材ポートフォリオ、つまり事業遂行に必要な人材の質と量の組み合わせを設計します。この順序を守ると、採用人数や研修計画が先に走ることを防げます。さらに、事業ごとに必要能力が異なる場合は、共通要件と個別要件を分けて整理すると、全社方針と現場運用のずれを抑えやすくなります。

この段階で要員計画まで結び付けると、どの部門に、いつ、どの水準の人材が必要かを具体化しやすくなります。戦略マップは、経営の目標を人材要件に翻訳し、それを各施策へ落とし込むための逆算表として使うことが重要です。

人材戦略マップを作る際の基本要素は、大きく分けて六つあります。

• 第一に、事業と組織の目標です。
• 第二に、人材ビジョンと求める人材像です。
• 第三に、人材ポートフォリオです。
• 第四に、採用、配置・異動、評価・報酬、育成、定着、働き方などの人材マネジメント施策です。
• 第五に、KPIです。KPIとは、重要業績評価指標のことで、目標達成までの進み具合を確認するための中間指標を指します。いわゆる人事KPIです。
• 第六に、KGIです。KGIとは、重要目標達成指標のことで、最終的に到達したい成果を示す指標を指します。

図に落とすときは、上段に経営・事業の目標、中段に必要な人材と組織能力、下段に具体施策と指標を置くと整理しやすくなります。また、DE＆Iは、多様性、公平性、包摂性を高める考え方ですが、独立施策として置くより、採用や登用、配置の基準にどう反映するかまで記すと実効性が高まります。加えて、各要素を測るためのデータ基盤も確認し、取得できない指標は定義から見直す必要があります。

要素を並べるだけでなく、矢印や短い説明文で、どの打ち手がどの変化を生むのかを明確にすることが重要です。

人材戦略マップは作って終わりではなく、採用、育成、評価の運用に連動して初めて機能します。採用では、求める人材像を募集要件と選考基準に落とし込み、入社後の活躍指標まで見据えて設計します。育成では、研修の実施回数ではなく、必要能力の獲得や配置後の行動変化まで追えるようにします。評価では、短期成果だけでなく、戦略実行に必要な行動や能力開発をどう反映するかを定めます。このとき有効なのが、マネジメントサイクル、つまり計画、実行、検証、改善を繰り返す管理の流れを戦略マップに重ねる考え方です。見直しで陥りやすい失敗は、施策の一覧表になっていて因果関係が見えないこと、指標が多すぎて重点がぼやけること、外部比較だけで良し悪しを判断することです。人的資本ROIとは、人への投資に対してどの程度の成果が得られたかを見る指標です。

ただし、この数値だけを追うと施策の意図を見失いやすくなります。エンゲージメントとは、会社と従業員の良好な関係性にもとづく自発的な貢献意欲を指します。人的資本ROI、エンゲージメント、人事KPIを組み合わせ、自社の経年変化を確認しながら更新することが、戦略マップを有効に機能させる要点です。