データ利活用ナレッジ

DXによる企業成長には、統合的な知識と推進力を持つDX人材創出のための施策が必要

解決提案 2023.04.03

DX研修マネジメントDX 人材育成企業成長

DXによる企業成長には、統合的な知識と推進力を持つDX人材創出のための施策が必要

企業が抱える課題

DX推進を担える人材がいない企業

DXに対する取り組み方は様々であるが、確固たるスタンスをとれている企業は未だ多くありません。シュプレヒコール宜しく官民問わず企業のDXへの取組推進が叫ばれる中、企業の取るスタンスは様々です。好奇心や危機感先行でとりあえずDX担当者を任命しシステムの改廃に動いた企業もあれば、じっと耐え忍びDXを託すにふさわしい人材が現れるのを待つ企業もあるでしょう。いずれの場合も、企業成長に繋がっていない場合、それはDXという経営テーマに対するビジョン（構想）の策定やDXを推進する人材やナレッジが不足している可能性が高いです。

解決策

DX構想を描き・推進できるDX人材の創出が企業成長の要となる

統合的な感覚を持ったDX人材の創出がDX推進の要であり、企業主導で人材投資することが必要です。具体的には、「事業」「経営」「技術」の各知識、プロジェクトマネジメントスキルを社内に蓄積する手段を選定することです。

「経営」「事業」「技術」を統合的に理解するDX人材がDX構想をリードする

DX推進における企業課題において最も顕著なのは、DXに関する構想を描けずゴール不在のまま有効な手を打てていないことです。DX推進の際には自社の経営課題、業界動向、そしてDXの絡む技術動向、この3つの領域に跨る情報を勘案し自社の目指す姿を描く人材が必要です。

そこで突破口となるのが、3領域に跨る知識を持ったDX人材を社内に持つことです。IPA発行のDX実践手引書では、DX推進企業には「ヤタラガス人材」と呼ばれる、3本足となる知識「経営」「事業」「技術」を揃えた人材がDXの推進を担っていたことが多いことを指摘しています。理想としては、3領域に跨る知識を統合的に持った人材を創出することであるが、個々の専門性を持った人材によるチームを組閣することでもDXにおける重要テーマを的確に見出し、建設的な議論を進めることが可能です。

DX推進のためにはプロジェクトマネジメントスキルも欠かせない

DXは手段であり、正しく推進されて初めて企業成長に繋がります。そこで重要になるのが計画推進力（プロジェクトマネジメントスキル）による計画を運用できる人材・ナレッジを持つことです。DXを実装していく際には社内外におけるコミュニケーション、スコープ・リソース・期限管理等が常道となります。これはシステムを導入する際には、複数工程かつ複数関係者が関与する中でシステム導入することが求められるためです（システム導入ステップ例：目的に合った機能を有するシステムの選定、選定されたベンダーの比較及び打合せ、社内業務プロセスにマッチしたシステムの設計、テスト運用、社内浸透及び展開）。

その解決策として経験主義的な立場をとり、経験のない人材を抜擢し泥臭く業務上で身につかせるという手法も可能ですが、これは人材にかかる負担が強いです。PMBOKに代表される様に、メソッド化されたプロジェクトマネジメントスキルを予め習得しスモールスタートさせる選択肢を持つことが重要です。

企業主導の人材投資が、DX人材創出とナレッジ蓄積による風土変革を生む

上記したようなDX人材やスキルが社内にいると明言できる企業は多くありません。従って、DX推進の実現のためには当然DX人材を創出するための施策も考慮される必要があります。この点においては、従来的な高度な社内人材の創出を偶発的発生に任せるのみでなく、能動的に人材投資を行い、計画的なDX人材の創出へとスタンスを取っていく事が重要となります。

そのためには、外部からの人材登用という選択肢を除き、意図的に知識習得の機会を設けてサポートし、DX人材の創出と合わせてナレッジを蓄積することが重要です。その際におけるスタンスは、戦国三英傑における時鳥の寓話に準えれば、信長や家康ではなく、秀吉のような、任命した人材に自ら鳴くことができる様、企業側から働きかけるスタンスです。その手段として、自社内でプロジェクトを立ち上げる、外部のセミナーに派遣する、外部のDX推進サービスを利用し共同PJを運営する等が考えられます。このような教育的取り組みは自社内でDX人材が育つことに加え、自社としてDXやプロジェクト推進に関するナレッジを蓄積することに繋がり、最終的には全社でDXを推進するための風土醸成にも繋がります。

まとめ：企業成長に繋がるDX実現のために

DX推進のためにはDX人材の創出が重要です。一方、そのような人材は一朝一夕には生まれず、人材投資を目的とした施策もまた勘案することが必要です。是非、DXに取り組む際には、DX人材に求められる「経営」「事業」「技術」の3本足の知識をどのように自社従業員に習得させるか、そして自社としていかにプロジェクトマネジメントのナレッジを蓄積していくかその手段を検討することの2点を重要視してください。そうすることで、DX推進の肝である構想の策定、プロジェクトの推進を強力に推進するDX人材の創出に繋がります。

「人は城、人は生垣」、と言われる様に人材の重要性は古来認識され続けている経営マターです。DX人材の創出は自社における自律的なDX推進機能の実装を意味し、継続的企業成長を実現することに繋がります。是非、自社でもDX人材の創出のために、自社でどのような施策が打てるか検討してください。