MM理論

MM理論とは「モジリアーニ・ミラーの定理」の略称。MM命題と呼ばれることも多い。
1958年に、アメリカのフランコ・モディリアーニとマートン・ミラーによって提唱された定理で、法人税を無視すれば企業価値は資本構成や配当政策によって変化しない、とするもの。
このMM理論を基に法人税を考慮した場合、負債による資本調達を行った方が、節税効果分だけ企業価値が高くなることになるが、実際は有利子負債依存度が高まれば高まるほど倒産リスクが高まることになる。完全市場の前提に立つ理論であることからも、各企業の業態やリスクの実態によっては当てはまらないことが多い。