人事制度の見直しタイミングとは? 従業員30人・50人・100人・500人・・・の壁
概要
企業が成長すると、一定程度まで従業員数も増加し、事業自体の構造も大きく変化します。
(単一事業のシェアが大きくなり、より高度化する/事業そのものが増えるなど)
この変化に合わせ、人事制度は変わっているのでしょうか?
人事制度は賃金にも大きく関係し、人材の獲得競争にも波及する重要なファクターでありながら、以下のような問題意識を抱える企業も少なくありません。
① 事業拡大で求められるスキルが専門的になってきたが、人事制度が変わらず、スペシャリストを適正に評価できない(離職要因)
② 複数事業において、収益構造やビジネスモデルも違うにも関わらず、評価指標が同じ(モチベーションの低下)
③ そもそも社員数が増え、今の人事制度ではキャパシティを超えている(制度のミスマッチ)
人事制度は企業における“ヒト”に関するプラットフォームであり、この制度のミスマッチは、活躍人材の離職リスクを高める可能性もあります。
本オンデマンドでは、企業の成長ステージに合わせどんな人事制度にしていくべきか、
等級制度・評価制度・賃金制度それぞれの着眼でポイントを解説いたします。
ぜひご参加ください。
本オンデマンドは、2025年12月時点のウェビナー内容を基に作成されています。
こんな方におすすめします
- 人事制度を変えたいが、自社の状態を鑑みて何を指標にすればよいかわからない
- 人事制度が5年~10年ほど前からほぼ変わらない
- 人事制度に起因する離職が増加している(もしくは人が採用できていない)
登壇者
株式会社タナベコンサルティング HRコンサルティング事業部 ゼネラルパートナー
大木 悠佑
様々な業種業界における中小・上場中堅企業の人的資本経営実現支援を中心に、組織や人材戦略構築からHR関連制度の構築まで幅広いコンサルティングに従事。新入社員から経営幹部までの階層別セミナー企画・運営経験を活かしながら、クライアントの変革を促す本質的なコンサルティングの実現を目指している。